学部・大学院/教育

教養科目(共通教育科目)

リベラルアーツ教育(教養教育)で幅広い知識と 豊かな人間性と国際感覚を身につける。

高度情報化の潮流やグローバル化の進展、人口急減・超高齢化といった社会状況の急速な変化が進む中、情報・数理・日本語・英語等の基本的なスキルの修得や、人文・社会・自然科学等の幅広い分野の学びを通じて、複眼的・領域横断的な視野を持つことや、実践的な課題発見・解決力を身に付けることが益々重要になっています。
そのため本学では、リベラルアーツ教育(教養教育)として、外国語科目や人文・社会・数理・自然・情報・スポーツ・健康・総合分野に関する教養科目、海外留学科目、技能資格関連科目から構成される全学部横断の共通教育科目を開設しています。

共通教育科目

(1) 外国語科目(国際学部を除く)

本学の外国語学修は、英語A・B・C・Dの4単位を修得することが必修となっており、国際社会に必要とされる英語力を磨きます。そのうえで、興味・関心に応じて、中国語・韓国語を選択科目として履修することができます。
さらに、2年次以降は、各言語に対応した演習科目が開設されており、希望に応じて履修することができます。

●学修の流れ

1年次

2年次以降

春学期

秋学期

春学期

秋学期

<必修>
英語A(1単位)
英語B(1単位)

<必修>
英語C(1単位)
英語D(1単位)

英語総合演習A・B
英語コミュニケーション演習A・B
(各2単位)

中国語A
韓国語A
(各1単位)

中国語B
韓国語B
(各1単位)

中国語総合演習A・B
中国語コミュニケーション演習A・B
韓国語総合演習A・B
韓国語コミュニケーション演習A・B
(各2単位)

(2) 教養科目

教養科目は、1・2年次を中心に、大学生として学んでおくべき基本的な知識や技能、幅広い教養を身につけることを目的としています。
全学部共通に、「文章読解・作成分野」「人文・社会分野」「数理・自然分野」「情報分野」「スポーツ・健康分野」「総合分野」の6分野にわたる幅広い科目を提供しています。専攻するコースとの関連や、学問的好奇心や将来の進路などに応じて、自由に選択することができます。

文章作成・読解分野

文章作成Ⅰ、文章作成Ⅱ、文章理解

人文・社会分野

哲学、倫理学、論理学、日本史、世界史、文学、心理学、芸術学、日本国憲法、地理学、社会学

数理・自然分野

数的処理ⅠA、数的処理ⅠB、数的処理ⅡA、数的処理ⅡB、数的推理(数の性質)、数的推理(確率と図形)、判断推理(論理)、判断推理(図形)、資料解釈、データサイエンス、科学の歴史、現代社会と科学、生命科学と人間

情報分野

AIと産業・社会、情報ストラテジ、情報マネジメント、情報テクノロジ、情報科学演習、プログラミングⅠ、プログラミングⅡ、プログラミングのための情報数理、情報セキュリティ、ワープロ実践、表計算実践、データベース実践、デジタルプレゼンテーション、ワープロ応用、表計算応用

スポーツ・健康分野

体育実技A、体育実技B、生涯スポーツA、生涯スポーツB、トレーニング演習A、トレーニング演習B、スポーツ論、スポーツ指導論、スポーツ管理論、現代社会と健康

総合分野

飢餓と貧困、平和学、地球と環境、気候変動と社会、資源・エネルギーと社会、ジェンダーと社会、現代社会と人権、現代社会と教育、学校ボランティア、教養特別講義A、教養特別講義B

(3) 海外留学科目(海外語学研修・留学の単位認定)

海外語学研修は、外国での集中的な語学学修を希望する学生のために、毎年夏季または春季休業期間中に行われる語学研修プログラムです。英語、中国語、韓国語の3コースが設定されており、1年次から参加することができます。参加者は研修先で所定の課程を修了し、本学が定める合格基準に達すれば、「英語研修Ⅰ・英語研修Ⅱ・中国語研修Ⅰ・中国語研修Ⅱ・韓国語研修Ⅰ・韓国語研修Ⅱ」の中から、学修内容・学修時間・成績によって単位が認定されます。

LSP(Language Study Program)は、海外協定校での1セメスター(15-18週間)にわたる語学留学プログラムです。留学先大学の語学カリキュラムのもと、集中的に外国語を学修します。交換留学は、海外協定校で専門科目等を履修する本格的な長期プログラムです。参加者は留学先で所定の課程を修了し、本学が定める合格基準に達すれば、「留学語学研修A~留学語学研修H」、「留学教養研修A~留学教養研修H」の中から、学修内容・学修時間・成績によって単位が認定されます。
海外語学研修・LSP・交換留学は別途参加申し込み手続が必要です。手続内容、日程、費用等の詳細については、国際教育交流センターで確認してください。

(4) 技能資格関連科目

学生の皆さんの多彩な学習意欲や学習成果を積極的に評価するため、技能資格等について単位認定しています。
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