
建学の理念を受け、大学の基本理念、使命及び目的に関連して、「大阪経済法科大学学則」第1条は、「本大学は、教育基本法及び学校教育法に則り、建学の理念に基づいて、広く知識を授け、深く専門の学芸を教授研究するとともに、豊かな人間性と国際感覚あふれた独創的で実践力に富む人材を育成し、もって社会の発展と平和に貢献することを使命とする。」、と定めています。
本学は、この基本理念、使命及び目的にそって、経済学部及び法学部学生に対する専門教育並びに教養教育を行っています。経済学部は、「経済学及び経営学を中心とする幅広い専門知識とその実践的応用能力を授け、グローバル化する現代社会の諸課題に創造的に対応できる人材の育成を目指して、教育研究を行う。」(学則第2条第2項)、法学部は、「基礎的な法学教育を土台として、法と政治についての高度な専門知識を授け、正義と公平を旨とするリーガルマインドをもって現代社会の諸課題に積極的に取り組む市民の育成を目指して、教育研究を行う。」(同第2条第3項)こととしています。さらに、人格の形成と陶冶を目指す教養教育では、多分野にわたる科目を幅広く配置するとともに、外国語学習と情報化教育を特に重視して少人数・段階別の教育を行っています。
本学の使命及び目的は、学生たちが本学での生活を通じて経済学と法学に秀でた高度専門職業人として、知的技能に優れた職業人として、また、教養ある国際人として、国際化・情報化の普及顕著な社会において、自らの能力と個性を発揮して活躍することができるように、教育と環境を提供することです。
本大学は、教育基本法及び学校教育法に則り、建学の理念に基づいて、広く知識を授け、深く専門の学芸を教授研究するとともに、豊かな人間性と国際感覚にあふれた独創的で実践力に富む人材を育成し、もって社会の発展と平和に貢献することを使命とする。(学則第1条)
法学部は、基礎的な法学教育を土台として、法と政治についての高度な専門知識を授け、正義と公平を旨とするリーガルマインドをもって現代社会の諸課題に積極的に取り組む市民の育成を目指して、教育研究を行う。(学則第2条第3項)
経済学部は、経済学及び経営学を中心とする幅広い専門知識とその実践的応用能力を授け、グローバル化する現代社会の諸課題に創造的に対応できる人材の育成を目指して、教育研究を行う。(学則第2条第2項)