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    授業内容詳細

 国際経済特論
   Special Lecture on International Economics
授業科目区分
専門科目・応用経済学科目群・国際経済関連領域科目群
担当者 田畑 理一(教授)
テーマ 経済のグローバル化に伴って生じる諸問題についての理解
キーワード 国際貿易,国際金融
開講年度
2017
開講時期
前期
配当年次
修士1・2
単位数
2
授業の目的及び概要 本講義では、国際経済論の知識と国際統計の理解をもとに、経済のグローバル化に伴って生じる諸問題についての理解を目指す。
 近年のグローバル化は、従来からの貿易の領域はもとより、金融の領域で最も顕著に生じてきた。さらに、労働の領域においても徐々に広がりつつある。
 本講義では、種々の国際組織・機構を概観しつつ、これらの貿易、金融、労働の各領域におけるグローバル化について理解するために、伝統的な比較優位説、投資(物的、金融的)、雇用と人材育成などについて講義する。また、より高度なトピックスとして、グローバル企業の海外展開、グローバル金融危機や発展途上国の貧困・開発の問題についても学修させる。
学修の到達目標 本講義は、グローバリゼーション下の通貨制度、為替レート、金利、貿易、経済成長といった経済諸概念の相互関係の理解を踏まえて国際経済の情勢を分析させ、国際経済論の知識と国際統計の理解をもとに、実際の国際経済統計を使って確認しつつ、学修させる。
 (この科目の位置づけ、学位授与方針との関係等については、履修要項p.35-37「教育課程の編成・実施の方針」及びp.44-45「履修指導と履修モデル」を参照してください。)
科目の位置づけ(DP・CPとの関連) (この科目の位置づけ、学位授与方針との関係等については、履修要項p.35-37「教育課程の編成・実施の方針」及びp.44-45「履修指導と履修モデル」を参照してください。)
授業の方法  講義形式を基本とし、時に問題演習やディスカッションも行う。学期末には、レポートを提出させる。
授業外の学修(予習・復習等) 授業計画で毎回取りあげられるテーマと内容を確認し事前に予習するとともに、授業後は復習し、知識・技能の定着に努めること。
教科書・参考書 教科書:指定しない。
参考書:
Feenstra, R.C., Advanced International Trade, Princeton University Press, 2004.
『MBAのための国際金融』有斐閣、小川英治ほか著、2007年。
評価方法及び判定基準 評価方法:授業時の問題演習(40%)、期末レポート(60%)

判定基準は以下の通りである。
 秀:90点以上、優:80点以上、良:70点以上、可:60点以上、不可:60点未満


第1回 ガイダンス

グローバリゼーションとは何か、その中で企業はいかなる意思決定を迫られるのか、という点について説明する。

第2回 グローバル経済の諸制度(IMF、WTO、経済統合体)

IMF、WTOのあり方、EUやNAFTA、AFTA、MERCOSURなどの経済統合について説明する。

第3回 GDPと貯蓄・投資、貿易収支

日本経済におけるマクロ経済と貿易収支の関係について説明する。

第4回 貿易と国際収支

国際収支について経常勘定と資本勘定に分け、さらにそれぞれについて詳細に説明する。

第5回 国際収支表

日本と他の国(たとえば米国)の国際収支表について比較検討しつつ説明する。

第6回 貿易と比較優位説

2財2国の比較生産費説から多数国の場合、さらにヘクシャー・オリーンの比較優位説まで説明する。

第7回 為替レートと購買力平価

購買力平価(絶対的、相対的)説と為替レートの関係の説明。

第8回 為替レートと金利平価

為替レートと金利平価との関係の説明

第9回 直接投資と金融投資(間接投資)

直接投資と間接投資の関係、直接投資の経済的意義の説明。

第10回 直接投資と経済開発

直接投資と技術移転との関連について考察する。

第11回 先進国と途上国(労働力、人材育成、教育の観点から)

先進国と途上国の間の労働力および人材の移動と育成の観点から考察を加える。

第12回 リーマンショックと金融危機

金融危機におけるヘッジファンドとIMFの役割

第13回 国際間労働力移動

人的資本の強化要因としての教育の意義と高度人材育成。

第14回 多国籍企業と国際展開(グローバル化)

グローバル経済における投資や雇用、技術移転の問題の考察。

第15回 総括

全体をグローバル経済での競争と協調の観点から総括する。