経済学科

金融経済コース

銀行・証券・保険業界で活躍する。

将来の活躍フィールド

1銀行、信用金庫 2証券会社、保険会社、ファイナンシャル・プランナー 3中学校・高校の社会科教師

実務に長けた即戦力人材に。

経営学や法学の知識も備えた、実務に精通した人材としての活躍が期待されます。顧客となる企業のビジネスパートナーとして、地域社会の経済振興を支える存在としてなど、幅広く能力を発揮できます。

ライフプランニングのエキスパートとして。

証券会社や保険会社で、顧客の資金計画や資産運用について提案やサポートを行う、ファイナンシャル・プランナーとして活躍できます。FP技能検定試験に合格すれば、顧客からの信頼もさらに高まります。

金融に強い社会科教員として次代の担い手を育成。

「金融に弱い」と言われる日本の教育現場で、知識を発揮。教職課程の選択により、中学校・高等学校の社会科教員免許状を取得できます。さらに「教員採用試験対策講座」で、採用試験合格に向けたサポートを無料で受けられます。

コースと連携するプログラム

BLP ビジネスリーダープログラム

広範なビジネス知識を学び、金融機関などへの就業力もアップ。

高度なビジネス理論を学ぶ講座や、企業との企画開発型インターンシップなどを通じて、幅広くさまざまな企業のビジネス活動とその中での金融機関の役割などについて理解を深め、実践力や就業力も高めます。

コースの特長

銀行や証券・保険会社等で活用する実践的な能力を養う。

銀行などの金融機関での実務に精通した人材を育成するコースです。経済学の思考方法をベースに、金融ビジネスの現場で求められる経営学や商学、法学など、隣接した分野の知識を総合的に学修。銀行や証券・保険会社等の金融機関で活躍できる人材を育てます。また、金融をはじめとする広範な知識を生かし、中学・高校の社会科教員もめざせます。

実務経験者による講義や体験学習の機会も豊富。

金融の仕組みを深く理解するための講義科目も開講。銀行での実務経験を持つ教員が、金融業で必要となる実践的な知識について、自らの体験談を交えて指導します。また、講義科目で学んだ知識を実践する、体験型学習プログラムも設置予定。企業などと連携し、金融業界での実務を想定した課題解決に取り組むことで、身をもって実践スキルを学びとることができます。

経営学や法学の分野の実務知識を合わせて学修。

経済学の基礎的な知識や経済学的な思考を学ぶとともに、銀行論や証券論、保険論などの経営学・商学分野の知識、そして手形・小切手法や会社法等の法学分野の知識を総合的に学修。経済学の知識に、金融機関に求められる実務経営学と実務法学の知識を加えることで、ビジネスの現場で求められる柔軟な思考方法を身につけることができます。

ファイナンシャル・プランナー(FP)などの資格取得をバックアップ。

金融機関での仕事に有効な資格として、FP(ファイナンシャル・プランニング)技能検定や証券外務員資格などが挙げられます。在学中にこれらの資格試験に挑戦する学生を、正課授業とエクステンションセンターの資格講座によってサポートする体制を整備。資格を取得すれば就職活動での強みになることはもちろん、生涯にわたるキャリアを形成できます。

学びTOPICS

1 お札をたくさん刷れば、日本の景気は良くなるの?

景気回復のための政策として注目されている「アベノ ミクス」。中央銀行が景気を刺激するために市中へお金を供給する「金融緩和」政策も、その柱の一つです。現在のところ、円高が円安へと転換し、株価も上昇してきています。輸出企業の利益が増加し、雇用拡大・所得増加、さらに消費拡大・物価上昇へとつながり、内需産業の利益増加を経て本格的な景気回復となるのか。それとも消費税増税、国債や円の国際的信認の低下となって経済回復は失敗に終わるのか。今後の日本経済を左右する「アベノミクス」について、ぜひこのコースで学んでください。

2 日本人より海外の人のほうが金融の知識に強いって?

近年、海外では義務教育の段階から金融についての教育を行う国が増えています。しかし、日本ではまだまだ充分な金融教育がなされていないのが現状です。お金儲けにとらわれないことを良しと考える、日本特有の文化がその背景にあるのかもしれません。とは言え、金融の知識がないために、資産をうまく活用できない人や、悪質な詐欺につけ込まれる人なども、後を絶たないように思われます。一人ひとりがお金に対する正しい知識を持つことは、国の経済動向にも好影響を与えるはず。ぜひ金融について正しく深く、学んでみてください。

履修モデル

※科目名称等は一部変更となる場合があります。



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