教務情報

卒業・修了

経済学部経済学科卒業要件

2011年度~2008年度入学生
授業科目 卒業に要する単位
A欄 共通教育科目

○ただし、いずれか1種類の外国語4単位を含む

1)一般外国語コース
英語、ドイツ語、フランス語、中国語、韓国語、ロシア語からいずれか1種類4単位以上

2)英語圏留学コース
英語4単位以上

3)中国留学コース
中国語4単位以上

40単位以上
B欄 専門教育科目

○ミクロ経済学、マクロ経済学、経済原論(マルクス経済学)、一般経済史、経営学総論の5科目から2科目8単位選択必修(注1)

○コース基本科目から12単位以上選択必修

○法学部開講科目の専門教育科目のうち、30単位までB欄の専門教育科目の卒業に要する単位に加算できる。

70単位以上
C欄 その他

○共通教育科目および専門教育科目から14単位

○技能資格等に関する単位は、C欄の共通教育科目または専門教育科目の卒業に要する単位に加算できる。

14単位以上
合計 124単位

(注1) ただし、ミクロ経済学は「ミクロ経済学I ・II (計4単位)」、マクロ経済学は「マクロ経済学I ・II(計4単位)」、経済原論(マルクス経済学)は「社会経済学I・II(計4単位)」、一般経済史は「経済史I・II(計4単位)」、経営学総論は「経営学総論I・II(計4単位)」でもよい。

共通教育科目(A欄)

卒業するには、共通教育科目より、40単位以上修得すること。ただし次の選択必修外国語の中より、1種類の外国語4単位を含む。

選択必修外国語
英語 視聴覚英語・英語表現 ドイツ語 ドイツ語I・II
フランス語 フランス語I・II 中国語 中国語I・II
韓国語 韓国語I・II ロシア語 ロシア語I・II
英語圏留学コース 英語CI・CII 中国留学コース 中国語CI・CII(2013年度廃止)または中国語I・II

※留学生の必修外国語については日本語I・IIでも構いません。

経済学部専門教育科目(B欄)

卒業するには、経済学部専門教育科目より、70単位以上修得すること。ただし、学部共通科目における選択必修科目のうち2科目8単位及び、選択したコースの基本科目から12単位以上を修得すること。

学部共通科目における選択必修

卒業するには、下記5科目から2科目8単位修得すること。(注1)

ミクロ経済学 マクロ経済学 経済原論
(マルクス経済学)
一般経済史 経営学総論

(注1) ただし、ミクロ経済学は「ミクロ経済学I・II(計4単位)」、マクロ経済学は「マクロ経済学I・II(計4単位)」、経済原論(マルクス経済学)は「社会経済学I・II(計4単位)」、一般経済史は「経済史I・II(計4単位)」、経営学総論は「経営学総論I・II(計4単位)」でもよい。

コース基本科目における選択必修

各コースとも、コース基本科目から、12単位以上を修得すること。

ビジネスコース
基本科目
経営管理論I・II<経営管理論>、経営組織<経営組織論>、経営情報概論<経営情報論(2012)、経営情報総論(~2011)>、経営戦略論(企業戦略)・経営戦略論(事業戦略)<経営戦略論>、簿記論I・II<簿記論>、初級簿記<簿記実践I>、企業財務論、マーケティング概論<マーケティング(2012~2013)マーケティング論(~2011)>、日本経済論I・II<日本経済論>、経済と憲法、経済と民法、外国書講読A・B<外国書講読(英)>、民法総則I・II<民法総則>、企業法通論
※<>内は旧科目名称
総合経済コース
基本科目
経済政策論・経済政策論応用<経済政策>、財政学(財政と制度)・財政学(経費と租税)<財政学総論>、金融論I・II<金融論>、産業組織論(独占)・産業組織論(寡占と競争)<産業組織論>、日本経済論I・II<日本経済論>、農業経済論<農業経済学>、協同組合概論<協同組合論>、貿易論(貿易基礎)・貿易論(貿易実務)<貿易論>、労働経済学<労働経済論>、社会政策<社会政策総論>、世界経済論、発展途上国経済論・開発経済論<発展途上国論>、アジア経済概論<アジア経済論>、日本経済史I・II<日本経済史>、欧米経済史<西洋経済史>、経済学史I・II<経済学史>、経済と憲法、経済と民法、企業法通論、労働契約法・労働基準法<労働者保護法>
※<>内は旧科目名称
会計ファイナンスコース
基本科目
簿記論I・II<簿記論>、初級簿記<簿記実践I>、中級簿記<簿記実践II>、工業簿記<簿記実践III>、原価計算<原価計算論>、会計学I・II<会計学>、上級簿記・財務会計<財務諸表論>、管理会計<管理会計論>、ファイナンシャル・プランニング、証券論、財政学(財政と制度)・財政学(経費と租税)<財政学総論>、金融論I・II<金融論>、金融政策論<金融政策>、経済統計学I<経済統計学入門>、経済と民法、証券論特講(2013年度廃止)、コンピュータ会計(2012年度廃止)、企業法通論
※<>内は旧科目名称
ITキャリアコース
基本科目
経営情報概論<経営情報論(2012)、経営情報総論(~2011)>、情報処理論(基礎理論)・情報処理論(テクノロジ)<情報処理論>、情報処理特論、情報管理概論<情報管理論>、情報処理論(マネジメント)・情報処理論(ストラテジ)<情報処理応用>、経営管理論I・II<経営管理論>、経営組織<経営組織論>、経営戦略論(企業戦略)・経営戦略論(事業戦略)<経営戦略論>、経済統計学I<経済統計学入門>、経済統計学II<経済統計学応用>、簿記論I・II<簿記論>、初級簿記<簿記実践I>、マーケティング概論<マーケティング(2012~2013)、マーケティング論(~2011)>、eビジネス論、eビジネス実践、コンピュータ会計(2012年度廃止)、情報と法、知的財産法I・II<知的財産権法>、企業法通論
※<>内は旧科目名称
法学部専門教育科目等について

法学部専門教育科目については、法学部開講科目の単位として取り扱います。また、一部のコース基本科目には、法学部専門教育科目が含まれていますが、他の修得した法学部専門教育科目と合わせて30単位までは、経済学部専門教育科目の単位(B欄)として卒業に要する単位に加算できます。

経済学部専門教育科目として加算できる法学部開講科目単位数の上限 30単位

その他(C欄)

卒業するには、その他(共通教育科目及び専門教育科目)より14単位以上修得すること。

※技能資格等に関する単位について

技能資格等に関する単位は、C欄の共通教育科目または専門教育科目の卒業に要する単位に加算できます。